ウェブデザイナーの仕事は海外でも在宅で働ける？

こんにちは！ジリキウェブスクールの森です！

グローバルな社会が進む昨今では、さまざまな理由で生活の拠点を海外に移す人が少なくありません。配偶者の海外転勤などで、自身の仕事を辞めて海外に引っ越す人もいるのではないでしょうか。

完全在宅で働けるウェブデザイナーというお仕事は、生活の拠点が海外になっても働くことが可能です。日本に住んでいなくても、ネットを使えばクラウドソーシングを利用して日本企業から案件を受注できますし、海外のクラウドソーシング系サービスを利用すれば、現地企業から案件を受注することもできます。

海外に住んでいることは仕事のハンデになる？

ウェブデザイナーが海外に住んでいることは、企業にとってはそれほど大きなデメリットにはならないことが多いです。

対面で打ち合わせをしたいという企業の場合には、デザイナーが海外に住んでいることは大きなデメリットとなりますが、多くの場合には打ち合わせはすべてメールやWeb会議などになるため、日本国内にいても海外にいてもそれほど大きな違いを感じることはないでしょう。

近年では、多くのクリエイターが生活拠点を海外へ移しています。企業にとっても、クリエイターが海外に住んでいることに抵抗を感じることは、以前と比べると減っています。

住んでいる場所よりもスキルが重要

昔なら、住んでいる場所が海外というだけで、対象外になってしまうことは少なくありませんでした。しかし、近年では住んでいる場所が都市部でも地方でも、また海外でも、ロケーションが案件発注に大きく影響することはありません。

それよりも大切なことは、ウェブデザイナーのスキルです。

スキルがなければ、どこに住んでいても案件を受注することはできません。そのため、まずは自身のスキルに合った小さな案件を積極的に受注しながら、できるだけ多くの受注実績を持つように努力することをおすすめします。

海外から在宅で働く際の注意点

海外でも在宅でウェブデザイナーとして働くことは可能です。しかし、その際にはいくつかの注意点があります。

1. 銀行口座がどちらの国にあるか

日本国内にある企業からの案件を受注する際には、報酬の支払いは日本国内にある銀行口座に限定されることが大半です。もしかしたら、高額な手数料が発生しても、海外送金という形で現地の銀行口座へ報酬を振り込んでくれる親切な企業はあるかもしれません。しかし、あったとしてもそれは少数です。一方、現地の企業から案件を受注する場合には、現地に銀行口座を持っていることが条件となることが多いでしょう。

2. 税金の取り扱いについて

海外でウェブデザイナーとして報酬を得た場合、その報酬は日本と現地の国、どちらに報酬を税金申告しなければいけないのでしょうか？

もしも海外転出届を提出しておらず、住民票が日本に残っている場合には、海外で発生した報酬に関しても、日本の確定申告の時期に申請することになります。申請はオンラインでできるので、日本へ帰国する必要はありません。

一方、すでに海外転出届を提出して日本国内に住民票がない人は、日本へ税金の申告をする必要はありません。しかし、現地において税金の申告義務が発生します。国によって必要な書類や申告方法は異なるので、時間に余裕をもって準備した上で、きちんと申告したいものです。

3. 時差を考える

海外で生活して日本企業から案件を受注する際には、連絡や打ち合わせの際には時差を考えなければいけません。どのぐらいの時差があるかは海外のどこに住んでいるかによって異なりますが、作業に取り掛かる前の段階の打ち合わせなら、夜間に時間を作って打ち合わせをすることもあるでしょう。事前に理解しておきたいものです。

まとめ

​✍銀行口座戸、住民票はどちらになっているかが、収入に関わってくる

​✍時差があると打ち合わせに影響が出る

​✍働く場所よりスキル！

「そもそもどうやって勉強したらよいかわからない…」

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